自宅の階段にエスカレーターの費用相場と安く設置する方法を解説

こんにちは、サイト管理人です

足腰が弱ってくると、毎日の階段の上り下りが辛く感じられることがあります。特に二階に寝室やリビングがある場合、移動そのものが億劫になり、生活範囲が狭まってしまうことも少なくありません。

「自宅の階段にもデパートのようなエスカレーターがあれば楽なのに」と考え、設置にかかるお金について調べる方は非常に多いです。しかし、一般家庭に本格的なエスカレーターを導入するのは現実的ではない場合が多く、実際には「階段昇降機」と呼ばれる機器がその役割を担っています。

自宅の階段にエスカレーターの費用を具体的に知ることは、快適な住環境を取り戻すための第一歩です。どのような種類の機器があり、それぞれの工事費や本体価格がどれくらいなのかを把握しておけば、予算に合わせた最適なプランを立てることができます。

また、介護保険や自治体の補助金を活用することで、想像以上に負担を軽くできるケースもあります。この記事では、導入にかかる初期コストからランニングコスト、設置後のメンテナンスまで、詳しく解説していきます。

◆このサイトでわかる事◆

自宅の階段にエスカレーターの費用相場と内訳
家庭用として普及している階段昇降機の種類と特徴
ホームエレベーターと比較した際のコストパフォーマンス
後付け工事の可否や設置に必要なスペースの条件
導入後にかかる電気代やメンテナンス費用の目安
介護保険や補助金を活用して費用を抑えるテクニック
レンタルや中古品を利用するメリットとデメリット

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自宅の階段にエスカレーターの費用と種類の違いを解説
自宅の階段にエスカレーターの費用を抑えて導入する方法

自宅の階段にエスカレーターの費用と種類の違いを解説

◆この章のポイント◆

いす式階段昇降機が選ばれる理由
タイプごとの価格相場と特徴
ホームエレベーターと比較したメリット
後付けでの設置が可能かを確認
導入後の維持費とメンテナンス

いす式階段昇降機が選ばれる理由

家庭内で階段の昇降を補助する設備として、最も普及しているのが「いす式階段昇降機」です。一般的に「エスカレーター」と聞いてイメージするのは、商業施設にあるような階段自体が動く設備かもしれません。

しかし、一般住宅にあの規模の設備を導入するには、莫大なスペースと建築基準法上の複雑な手続き、そして数千万円単位のコストが必要になります。そのため、現実的な解決策として多くの家庭で選ばれているのが、既存の階段にレールを設置して椅子が移動するタイプの昇降機なのです。

この機器が選ばれる最大の理由は、大掛かりなリフォーム工事を必要としない点にあります。家を建て替えることなく、現在の階段にレールを取り付けるだけで設置が完了するため、工期も短く済みます。

また、使用しないときは座面や肘掛けを折りたたんでコンパクトに収納できる機種が多いため、家族が徒歩で階段を使う際の妨げになりにくいという利点もあります。操作もジョイスティックやボタンを押すだけと非常にシンプルで、高齢の方でも直感的に扱えるよう設計されています。

自宅の階段にエスカレーターの費用を検討する際には、まずこの「いす式階段昇降機」が第一候補になることを理解しておきましょう。

安全性に関しても、近年の製品は非常に進化しています。移動中に万が一障害物に接触した場合は自動で停止するセンサーが搭載されていたり、シートベルトが標準装備されていたりと、利用者が安心して使える工夫が凝らされています。

また、バッテリー駆動式のものが主流となっており、地震や停電が起きた際でも、最寄りの階まで移動できる機能を持っている機種が多いのも安心材料の一つです。

さらに、デザイン面でも選択肢が増えています。室内のインテリアに馴染むようなカラーバリエーションや、高級感のある素材を使用したシートなど、機能性だけでなく見た目にもこだわった製品が登場しています。

これにより、「介護用品を設置すると家の中が病院のようになってしまうのではないか」という懸念を持つ方でも、抵抗なく導入できるケースが増えています。住み慣れた家での生活を長く続けるために、いす式階段昇降機は非常に有効な手段と言えるでしょう。

タイプごとの価格相場と特徴

階段昇降機には大きく分けて「直線型」と「曲線型」の二つのタイプがあり、どちらを選ぶかによって費用は大きく異なります。それぞれの特徴と相場を正しく理解しておくことが、予算オーバーを防ぐための重要なポイントです。

まず「直線型」ですが、これは階段が途中で曲がることなく、一階から二階まで一直線に伸びている場合に設置されるタイプです。

レールの構造が単純であるため、製品価格も工事費も比較的安価に抑えられます。おおよその相場としては、本体価格と設置工事費を含めて60万円から100万円程度が一般的です。在庫があれば即納対応が可能なケースもあり、急いで導入したい場合にも適しています。

一方、「曲線型」は、階段の途中に踊り場があったり、L字やU字に曲がっていたりする場合に使用されます。日本の住宅事情ではこのタイプが必要になるケースが多いのですが、レールを階段の形状に合わせてオーダーメイドで製作する必要があるため、費用は高額になります。

相場としては120万円から200万円程度が目安となります。また、レールの設計と製造に時間がかかるため、発注から設置完了まで1ヶ月以上の期間を要することも珍しくありません。

自宅の階段にエスカレーターの費用を見積もる際は、ご自宅の階段形状が直線か曲線かを最初に見極める必要があります。

さらに、設置場所が「屋内」か「屋外」かによっても価格は変動します。玄関ポーチから道路までの数段の階段に設置したい場合などは、屋外用の機種を選ぶ必要があります。

屋外用は防水・防塵加工が施されており、カバーや鍵付きスイッチなどのセキュリティ機能も付加されるため、屋内用に比べて数割程度高くなる傾向があります。屋外の直線型であれば80万円から120万円程度を見ておくと良いでしょう。

業者によっては、これらに加えて出張費や諸経費がかかる場合もあります。また、オプション機能を追加することで費用が上がることもあります。

例えば、椅子が自動で回転して乗り降りをしやすくする機能や、レールのカラー変更などのカスタマイズを行うと、数万円から十数万円の追加費用が発生します。カタログ価格だけで判断せず、必ず現地調査を依頼して正式な見積もりを取ることが大切です。

ホームエレベーターと比較したメリット

自宅の上下移動を楽にする手段として、階段昇降機とよく比較されるのが「ホームエレベーター」です。どちらもバリアフリー化には有効ですが、費用面や設置のハードルには大きな違いがあります。

ホームエレベーターの設置費用は、本体価格と工事費を合わせて300万円から500万円以上かかるのが一般的です。これに対し、階段昇降機は前述の通り数十万円から高くても200万円程度で済むため、コストパフォーマンスの面では圧倒的に有利と言えます。

また、ホームエレベーターを設置する場合、床に穴を開けて昇降路（シャフト）を確保するための大規模な改修工事が必要になります。

これには建物の強度計算や補強工事も伴うため、工期も長く、住みながらの工事は生活に大きな負担をかけます。一方、階段昇降機であれば、既存の階段に部材を取り付けるだけなので、工事は早ければ半日から1日で完了します。日常生活への影響を最小限に抑えられる点は、非常に大きなメリットです。

自宅の階段にエスカレーターの費用だけでなく、工事期間や生活への影響も含めて総合的に判断することが重要です。

法的な手続きの面でも違いがあります。ホームエレベーターを設置する際は、建築基準法に基づく確認申請が必要となり、行政への届け出や完了検査などの手間がかかります。

さらに、設置後は年に一回の法定点検が義務付けられているため、維持管理の手間も発生します。階段昇降機の場合は、一般的に建築確認申請は不要（※設置条件による場合もあるが、家庭用はほぼ不要）であり、導入のハードルが低いのが特徴です。

もちろん、ホームエレベーターには「車椅子のまま乗れる」「荷物も一緒に運べる」「複数人で乗れる」といったメリットがあります。

しかし、足腰が少し弱ってきた程度で、車椅子生活ではない場合や、将来的な備えとして考えている段階であれば、階段昇降機の方が費用対効果は高いと言えるでしょう。

スペースの問題でエレベーターの設置が物理的に不可能な住宅でも、階段昇降機なら設置できるケースが多いため、多くの家庭で現実的な選択肢として採用されています。

後付けでの設置が可能かを確認

「うちは古い家だから設置できるか心配」という声もよく聞かれますが、基本的に階段昇降機は後付けを前提に設計されています。

木造住宅、鉄骨造、鉄筋コンクリート造など、建物の構造を問わず設置が可能です。ただし、安全に利用するためにはいくつかの条件をクリアしている必要があります。その最たるものが「階段の幅」です。

一般的に、階段昇降機を設置するためには75cm程度の階段幅が必要とされています。機種によってはさらに狭い幅（70cm程度）でも対応可能なものもありますが、利用者が座った状態で膝や足が壁に当たらないスペースを確保しなければなりません。

もし既存の手すりがある場合、昇降機のレールが手すりの代わりになるケースもあれば、手すりを撤去してスペースを広げる必要があるケースもあります。このあたりの判断は専門業者の現地調査に委ねるのが確実です。

自宅の階段にエスカレーターの費用を見積もる前に、まずはご自宅の階段幅をメジャーで測ってみることをおすすめします。

また、階段の傾斜角度も重要です。急すぎる階段（概ね50度から55度以上）には設置できない場合があります。

古い日本家屋などでは非常に急な階段が見られますが、最近の機種は対応角度の幅が広がってきているため、諦める前にメーカーに相談してみる価値はあります。

さらに、昇降機を動かすための電源確保も必要です。通常は家庭用の100Vコンセントを使用しますが、階段の近くにコンセントがない場合は、電気配線工事が必要になることもあります。

「階段の強度が心配」という方もいらっしゃいますが、昇降機のレールは階段の踏み板（ステップ）に固定される方式が一般的です。壁に固定するわけではないため、壁の強度はそれほど問われません。

ただし、踏み板が極端に老朽化している場合は、補強工事が必要になることもあります。これらの後付け条件をクリアできるかどうかは、専門スタッフが現地で詳細にチェックしてくれます。多くの業者は見積もりや現地調査を無料で行っているため、まずはプロに見てもらうのが一番の近道です。

導入後の維持費とメンテナンス

機器を導入する際には、イニシャルコスト（初期費用）だけでなく、ランニングコスト（維持費）についても考えておく必要があります。階段昇降機の場合、主な維持費として挙げられるのは「電気代」「定期点検費用」「消耗品の交換費用」の三つです。

まず電気代についてですが、これは意外とかかりません。多くの機種は待機電力が非常に低く抑えられており、毎日使用しても月額数百円程度で済むことがほとんどです。

家計を圧迫するほどの負担になることは稀ですので、この点は安心して良いでしょう。次に定期点検費用ですが、これは安全に使い続けるために非常に重要です。

メーカーや販売店は、年に1回程度の定期メンテナンス契約（保守契約）を推奨しています。費用は年間で3万円から5万円程度が相場です。

自宅の階段にエスカレーターの費用計画には、導入後の保守メンテナンス代も忘れずに組み込んでおきましょう。

保守契約を結んでおけば、故障時の出張費が無料になったり、部品代が割引になったりするメリットがあります。

逆に契約を結ばない場合、故障のたびにスポット修理を依頼することになり、高額な出張費や技術料を請求されるリスクがあります。機械である以上、経年劣化や故障は避けられないため、長く安心して使うためには保守契約への加入を強くおすすめします。

消耗品の中で最も高額なのが「バッテリー」です。多くの階段昇降機は充電式バッテリーで駆動しており、寿命は使用頻度にもよりますが約2年から5年程度と言われています。

交換費用は工賃込みで3万円から6万円程度かかります。突然動かなくなると生活に支障が出るため、定期点検の際にバッテリーの劣化具合を確認してもらい、早めに交換するのが賢明です。

これらの維持費をあらかじめ把握しておけば、導入後に「思ったよりお金がかかる」と後悔することを防げます。

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自宅の階段にエスカレーターの費用を抑えて導入する方法

◆この章のポイント◆

介護保険や自治体の補助金を活用
初期コストが安いレンタルの選択肢
複数の業者へ見積もりを依頼
家庭用として中古品を検討する
まとめ：自宅の階段にエスカレーターの費用対効果を考える

介護保険や自治体の補助金を活用

階段昇降機の導入は決して安い買い物ではありませんが、公的な支援制度をうまく活用することで、自己負担額を大幅に減らせる可能性があります。

まず検討したいのが「介護保険」です。要支援や要介護の認定を受けている方が自宅をバリアフリー改修する場合、「住宅改修費」として補助金が支給される制度があります。

ただし、階段昇降機の設置そのものは、通常「福祉用具購入」や「住宅改修」の枠組みにおいて、全額が補助対象になるわけではありません。

一般的に、介護保険の住宅改修費支給の上限額は20万円です。そのうちの1割から3割が自己負担となるため、最大で18万円（1割負担の場合）が支給されます。

階段昇降機の価格が100万円だとすると、残りの80万円以上は自己負担となってしまいます。しかし、この20万円という枠は、昇降機設置に伴う手すりの撤去や補強工事、コンセント増設などの付帯工事に充当できる場合があります。

ケアマネジャーと相談し、どこまでが保険適用の対象になるかを確認することが大切です。

自宅の階段にエスカレーターの費用を抑えるためには、お住まいの自治体が独自に行っている助成金制度のリサーチが不可欠です。

実は、介護保険とは別に、各市区町村が独自に「高齢者自立支援住宅改修助成」や「障がい者住宅改造助成」といった制度を設けていることがあります。

これらの制度は自治体によって内容が大きく異なりますが、中には数十万円から、場合によっては100万円近くの補助が出る手厚い自治体も存在します。

対象となる条件（年齢、所得制限、要介護度、障害者手帳の有無など）は細かく設定されているため、役所の高齢福祉課や障害福祉課の窓口で直接問い合わせてみることを強くお勧めします。

また、これらの申請手続きは、工事着工前に行わなければならないことがほとんどです。工事が終わってから申請しても、「事後申請は不可」として却下されてしまうケースが多々あります。

業者と契約する前に、必ず補助金の申請フローを確認し、必要な書類（見積書、図面、理由書など）を準備するようにしてください。経験豊富な業者であれば、こうした申請手続きの代行やアドバイスも行ってくれます。

初期コストが安いレンタルの選択肢

「一時的に必要なだけなので、高額な購入費はかけたくない」「まとまった資金を用意するのが難しい」という方には、レンタルという選択肢が非常に有効です。

多くの福祉用具レンタル会社や昇降機メーカーが、月額制でのレンタルサービスを提供しています。レンタルであれば、初期費用を大幅に抑えつつ、すぐに利用を開始することができます。

レンタルの月額料金は、機種や契約内容にもよりますが、おおよそ1万円から2万円程度が相場です。

これに加えて、最初に設置工事費（撤去費含む）として10万円から15万円程度の一時金が必要になるのが一般的です。購入する場合と比較すると、初期投資額が数分の一から十分の一程度で済むため、経済的なハードルは格段に下がります。

また、レンタル期間中の故障修理やバッテリー交換が無料、もしくは安価で受けられるサービスが含まれていることが多いのもメリットです。

自宅の階段にエスカレーターの費用を平準化したいなら、レンタルは非常に賢い選択肢となります。

ただし、レンタルの注意点として「利用できる機種が限られる」ことが挙げられます。基本的にレンタル対象となるのは、レールの長さや形状を調整しやすい「直線型」がほとんどです。

オーダーメイドが必要な「曲線型」の場合、再利用が難しいため、レンタルに対応していないか、あるいは非常に高額な初期費用（レール製作費など）を請求されるケースが大半です。

ご自宅の階段が直線であればレンタルは第一候補になりますが、曲がり階段の場合は購入を検討せざるを得ないことが多いのが実情です。

また、長期間利用する場合は、トータルの支払額が購入額を上回る可能性があります。例えば、月額1.5万円で5年間借りると、レンタル料だけで90万円になります。

これに初期工事費を加えると100万円を超えてしまい、購入した方が安かったという結果になりかねません。「利用期間が3年以内ならレンタル、それ以上なら購入」といった具合に、使用見込み期間とコストをシミュレーションして決めることが重要です。

複数の業者へ見積もりを依頼

階段昇降機の価格は、定価が決まっているようでいて、実は業者によって提示額にかなりの開きが出ることがあります。

これは、本体価格の割引率や、工事費の設定、諸経費の算出方法が各社で異なるためです。したがって、最初の一社だけで決めてしまうのではなく、必ず複数の業者（最低でも3社）から相見積もりを取ることが、費用を安く抑えるための鉄則です。

見積もりを依頼する際は、トータルの金額だけでなく、内訳もしっかりと比較しましょう。「本体価格」「レール代」「設置工事費」「諸経費」「撤去時の費用」などが明確に記載されているか確認します。

中には、一見安く見えても、アフターサービスが含まれていなかったり、追加工事費が別途請求されたりするケースもあります。また、見積もりの段階で、こちらの要望や階段の状況をどれだけ丁寧に聞いてくれるかも、良い業者を見極めるポイントになります。

自宅の階段にエスカレーターの費用を比較する際は、金額だけでなく担当者の対応力もチェックポイントです。

相見積もりを取っていることを業者に伝えるのも有効です。「他社さんとも検討しているのですが」と正直に伝えることで、価格競争力が働き、値引き交渉に応じてくれる可能性があります。

ただし、無理な値切りは手抜き工事やサービスの質低下を招く恐れがあるため、あくまで適正価格の範囲内での交渉を心がけましょう。

また、地元に密着した業者であれば、設置後のトラブル時にもすぐに駆けつけてくれる安心感があります。価格と安心感のバランスを考慮して選ぶことが大切です。

さらに、メーカー直系の販売店と、複数のメーカーを扱う代理店とでは、提案の内容が異なることがあります。メーカー直系はそのメーカーの製品に精通していますが、選択肢はそのメーカーに限られます。

一方、代理店は複数社の製品から最適なものを提案してくれる強みがあります。ご自宅の階段形状や予算に合わせて、幅広い選択肢から提案してくれる業者を選ぶと良いでしょう。

家庭用として中古品を検討する

「新品には手が出ないが、どうしても購入したい」という場合、中古品（リユース品）を探すという方法もあります。

中古車のように、階段昇降機にも中古市場が存在します。業者が買い取った機器を点検・整備し、消耗部品を交換した上で再販売しているものです。中古品であれば、新品価格の半額から7割程度で購入できる場合があり、大幅なコストダウンが見込めます。

ただし、中古品を選ぶ際にはいくつかのリスクと制約があります。まず、最も大きな問題は「レールの適合性」です。

本体（椅子部分）は中古でも使えますが、レールは設置する階段の長さや角度に合わせてカットしたり曲げたりする必要があります。

直線型であればレールの調整は比較的容易ですが、曲線型の場合は前の持ち主の階段形状に合わせて作られているため、そのまま流用することはほぼ不可能です。そのため、中古市場に出回っているのは圧倒的に「直線型」が多いのです。

自宅の階段にエスカレーターの費用を中古で抑えたいなら、信頼できる専門業者から購入することが絶対条件です。

個人売買サイト（オークションやフリマアプリ）で出品されているものを安易に購入するのは避けましょう。

専門知識がないまま取り外された機器は部品が欠損していたり、安全装置が故障していたりするリスクが高いです。また、設置には専門的な技術が必要であり、素人がDIYで取り付けるのは極めて危険です。万が一事故が起きてもメーカー保証は受けられません。

中古品を検討する場合は、必ず設置工事とアフターメンテナンスまで請け負ってくれる専門業者を通して購入してください。

業者が販売する「認定中古車」のようなリユース品であれば、一定期間の保証が付いていたり、新品同様に整備されていたりと安心感があります。在庫状況は流動的なので、こまめに業者に問い合わせて、条件に合うものが出たらすぐに連絡をもらえるようにしておくと良いでしょう。

まとめ：自宅の階段にエスカレーターの費用対効果を考える

自宅の階段に昇降機を導入することは、単なる移動手段の確保以上の価値をもたらします。二階への移動が楽になれば、寝室やリビングを自由に使い続けることができ、家族との団らんの時間も増えるでしょう。

また、転倒事故のリスクを大幅に減らすことは、怪我や寝たきりを防ぎ、結果として医療費や介護費用の削減にもつながります。

費用だけを見ると高額に感じるかもしれませんが、施設に入居する場合の費用や、転居・建て替えにかかるコストと比較すれば、数十万円から百万円程度で住み慣れた我が家に住み続けられることは、非常にコストパフォーマンスが高いと言えます。

家族の笑顔と安心安全な生活を守るための投資として、前向きに検討してみてはいかがでしょうか。

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本日のまとめ