耐震リフォームを住みながら行う全知識｜費用・期間・注意点 | 理想のマイホーム計画

こんにちは、サイト管理人です

近年、日本各地で地震が頻発しており、ご自宅の耐震性について不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

特に、古い木造住宅にお住まいの場合、大きな地震に耐えられるか心配になるのは当然のことです。

そこで注目されるのが耐震リフォームですが、多くの方が気になるのは「耐震リフォームを住みながらできるのか」という点でしょう。

結論から言うと、耐震リフォームを住みながら行うことは十分に可能です。

しかし、そのためには工事内容や期間、費用、そして利用できる補助金制度について正しく理解しておく必要があります。

また、仮住まいが不要というメリットがある一方で、騒音やほこりといったデメリットや注意点も存在します。

この記事では、耐震リフォームを住みながら進めるための具体的な工事内容から、信頼できる業者選びのポイント、事前の耐震診断の重要性まで、読者の皆様が抱える疑問や不安を解消するために、網羅的に情報をまとめました。

部分的な工事で十分な効果が得られるのか、という疑問にもお答えします。

安心して大切なご家族と暮らし続けられる住まいを実現するために、ぜひ本記事をお役立てください。

◆このサイトでわかる事◆

住みながらできる耐震リフォームの具体的な工事内容
耐震リフォームにかかる費用相場と期間の目安
国や自治体から受けられる補助金制度の詳細
住みながらリフォームする際のメリットとデメリット
工事中の騒音やほこりなどへの具体的な対策
失敗しないための信頼できる業者の選び方
事前の耐震診断がなぜ重要なのかという理由

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耐震リフォームを住みながら行うメリットと注意点
失敗しない耐震リフォームを住みながら進めるコツ

耐震リフォームを住みながら行うメリットと注意点

◆この章のポイント◆

住みながらできる耐震リフォームの工事内容
リフォーム完了までにかかる期間の目安
気になる費用の相場と内訳
活用できる補助金制度を事前に確認
仮住まいが不要になる点が最大のメリット
知っておくべきデメリットと対策

住みながらできる耐震リフォームの工事内容

耐震リフォームを住みながら実施する場合、生活への影響を最小限に抑えるため、工事は部分ごと、部屋ごとに進められるのが一般的です。

全ての工事を一度に行うわけではないため、日常生活を継続しながら家の安全性を高めることができます。

具体的にどのような工事が行われるのか、主要なものをいくつかご紹介いたします。

建物の外側からの補強工事

外壁に耐力壁を追加したり、建物の角に筋交いや構造用合板を設置したりする工事は、室内への影響が少なく、住みながらのリフォームに適しています。

外壁を剥がして作業を行うため、一時的に足場が組まれますが、家の中での生活は普段通りに送ることが可能です。

この方法は、特に壁の強度が不足している住宅に有効な手段と言えるでしょう。

屋根の軽量化

地震の揺れは、建物が重いほど大きくなる性質があります。

特に、重い瓦屋根は建物の重心を高くし、揺れの影響を受けやすくするため、これを軽量な金属屋根（ガルバリウム鋼板など）に葺き替える工事は、耐震性向上に非常に効果的です。

この工事も主に屋外での作業となるため、住みながらでも進めやすいリフォームの一つです。

基礎の補強

建物の土台である基礎部分にひび割れ（クラック）がある場合、エポキシ樹脂を注入して補修したり、鉄筋コンクリートで基礎を一体化させて強度を高める「増し打ち」という工事を行います。

床下での作業が中心となるため、家具の移動などが必要になるケースもありますが、部屋自体を使えなくなる期間は限定的です。

これらの工事は、専門家による耐震診断の結果に基づいて、どの部分にどの程度の補強が必要かを判断した上で計画されます。

そのため、まずは正確な耐震診断を受けることが、効果的なリフォームの第一歩となります。

外壁への耐力壁追加
屋根の軽量化（瓦から金属屋根へ）
基礎のひび割れ補修・増し打ち補強
柱と梁の接合部を金物で補強

これらの工事を組み合わせることで、住み慣れた我が家を離れることなく、地震に強い安全な住まいへと生まれ変わらせることが可能なのです。

リフォーム完了までにかかる期間の目安

耐震リフォームを住みながら行う場合、工事の規模や内容によって完了までにかかる期間は大きく変動します。

ここでは、一般的な工事内容を例に、期間の目安をご紹介します。

まず、工事を始める前に不可欠なのが「耐震診断」です。

専門家が現地調査を行い、建物の強度を評価し、補強計画を立案します。

この耐震診断から補強設計の完了までに、およそ2週間から1ヶ月程度の時間が必要だと考えておくとよいでしょう。

その後、実際の補強工事が始まります。

工事期間は、その内容によって大きく異なります。

比較的軽微な工事、例えば壁の一部分に筋交いを入れる、あるいは接合部を金物で補強するといった工事であれば、数日から1週間程度で完了する場合もあります。

一方で、家全体にわたる大規模なリフォームとなると、期間も長くなります。

以下の表は、工事内容ごとの一般的な期間の目安です。

工事内容	一般的な工事期間の目安
壁の補強（筋交い・構造用合板）	1箇所あたり2日～1週間
基礎の補修・補強	1週間～3週間
屋根の軽量化	1週間～2週間
家全体の総合的な補強	1ヶ月～3ヶ月

耐震リフォームを住みながら行う場合、工事をいくつかの工程に分けて進めることが多いため、全体の工期は長くなる傾向があります。

例えば、「まず1階の壁を補強し、次に2階の工事、最後に屋根と基礎」といったように、段階的に作業を進めていきます。

これにより、常に生活できるスペースを確保しながら工事を進めることが可能になります。

ただし、これはあくまで一般的な目安です。

建物の状態や構造、リフォーム業者のスケジュールによっても期間は変わってきます。

契約前には、業者から詳細な工程表を提示してもらい、どの時期にどの部屋が使えなくなるのか、全体の期間はどれくらいになるのかを正確に把握しておくことが非常に重要です。

また、工事期間中は騒音やほこりが発生するため、その点も考慮してスケジュールを検討する必要があるでしょう。

気になる費用の相場と内訳

耐震リフォームを検討する上で、最も気になるのが費用ではないでしょうか。

耐震リフォームの費用は、建物の現状、工事の規模や内容によって大きく変動しますが、一般的な木造住宅の場合、総額で100万円から250万円程度が最も多い価格帯とされています。

もちろん、これはあくまで目安であり、部分的な補強であればもっと安く抑えることも可能ですし、大規模な工事になればそれを超えることもあります。

費用の内訳は、主に以下の項目で構成されます。

耐震診断費用：工事計画の基礎となる診断にかかる費用です。自治体によっては補助制度がある場合も多いです。一般的には10万円～40万円程度が相場ですが、補助金を使えば自己負担は数万円で済むこともあります。
設計費用：耐震診断の結果を基に、具体的な補強計画を設計するための費用です。工事費の10%～15%程度が目安となります。
補強工事費用：実際に筋交いを設置したり、基礎を補強したりする作業にかかる費用です。材料費と人件費が含まれ、費用の大部分を占めます。
内装・外装の復旧費用：壁を補強するために一度剥がした壁紙や外壁材を元に戻すための費用です。これを機に内装や外装を一新する方もいらっしゃいます。

工事内容別の費用相場は以下のようになっています。

工事内容	費用相場（一箇所あたり）
壁の補強（筋交い・構造用合板）	9万円～20万円
基礎の補修・補強	20万円～80万円
屋根の軽量化	80万円～200万円
接合金物の設置	3万円～5万円

これらの費用は、複数の業者から見積もりを取ることで、適正価格を把握することが重要です。

見積もりを比較する際は、単に総額の安さだけでなく、工事内容の詳細や使用される材料、保証の有無などをしっかりと確認しましょう。

また、後述する補助金制度をうまく活用することで、自己負担額を大幅に軽減できる可能性があります。

お住まいの自治体のウェブサイトなどを確認し、どのような補助金が利用できるかを事前に調べておくことを強くお勧めします。

活用できる補助金制度を事前に確認

耐震リフォームの費用負担を軽減するために、ぜひ活用したいのが国や地方自治体が設けている補助金制度です。

地震大国である日本では、住宅の耐震化を促進するために、様々な支援策が用意されています。

これらの制度を事前にしっかりと確認し、賢く利用することが大切です。

国の補助金制度

国が直接的な窓口になるわけではありませんが、「住宅・建築物安全ストック形成事業」といった形で、地方自治体が行う耐震化支援事業に対して国が補助を行っています。

これにより、間接的に私たちのリフォーム費用が補助される仕組みになっています。

地方自治体の補助金制度

実際に私たちが申請を行う窓口は、お住まいの市区町村になります。

補助の内容は自治体によって様々ですが、主に以下の3つの段階で補助金が支給されるケースが多いです。

耐震診断への補助：多くの自治体で、耐震診断にかかる費用の一部または全額を補助する制度があります。まずはこの制度を利用して、自宅の現状を正確に把握することから始めましょう。
補強設計への補助：耐震診断の結果を受けて、具体的な補強プランを設計する費用に対する補助です。
補強工事への補助：実際に行う耐震リフォーム工事の費用の一部を補助する制度です。補助額は工事費用の一部分（例: 1/2や2/3など）で、上限額（例: 100万円まで）が定められているのが一般的です。

これらの補助金を受けるためには、いくつかの条件を満たす必要があります。

代表的な条件としては、以下のようなものが挙げられます。

特に重要なのが「旧耐震基準で建てられた木造住宅であること」という点です。

これは、建築基準法が大幅に改正された1981年（昭和56年）5月31日以前に建築確認を受けて建てられた建物を指します。

また、申請のタイミングも重要で、「必ず工事契約前・着工前に申請を行う」必要があります。

工事を始めてしまってからでは申請できないため、注意が必要です。

補助金制度の詳細は、各自治体のウェブサイトで確認するか、建築指導課などの担当窓口に直接問い合わせるのが最も確実です。

リフォーム業者の中には、こうした補助金申請のサポートをしてくれるところも多いので、業者選びの際に確認してみるのも良いでしょう。

仮住まいが不要になる点が最大のメリット

耐震リフォームを住みながら行うことの最大のメリットは、何と言っても「仮住まいが不要」である点に尽きます。

もし家全体を一度にリフォームするとなると、工事期間中は別の場所で生活しなければなりません。

これには、多くの手間と追加費用が発生します。

引越しの手間と費用の削減

仮住まいに移るためには、当然ながら引越しが必要です。

現在の住まいから仮住まいへ、そして工事完了後には仮住まいから元の住まいへと、合計2回の引越し作業が発生します。

荷造りや荷解きはもちろん、引越し業者の手配や費用の負担は決して小さくありません。

家族が多ければ多いほど、その労力とコストは増大します。

住みながらのリフォームであれば、こうした引越しに関わる一切の手間と費用を削減できます。

仮住まいの家賃負担がない

工事期間が数ヶ月に及ぶ場合、その間の仮住まいの家賃も大きな負担となります。

賃貸物件を借りるための敷金や礼金といった初期費用も必要です。

耐震リフォームの費用に加えて、数十万円単位の追加出費が発生することを覚悟しなければなりません。

住みながら工事を進めることで、この家賃負担がゼロになるのは、経済的に非常に大きなメリットと言えるでしょう。

生活環境の変化によるストレスを回避

特に小さなお子様やご高齢の方、ペットがいるご家庭にとって、生活環境が大きく変わることは想像以上のストレスになり得ます。

通い慣れた学校や職場、スーパーへのアクセスが変わったり、近隣との関係を一時的にリセットしたりする必要もありません。

住み慣れた我が家で、愛着のある環境の中で生活を続けられる安心感は、お金には代えがたい価値があります。

工事による多少の不便はあっても、自分のペースで生活を続けられることは、精神的な負担を大きく軽減してくれます。

このように、耐震リフォームを住みながら行う選択は、経済的な負担だけでなく、家族全員の物理的・精神的な負担を大幅に減らすことができる、非常に合理的な方法なのです。

知っておくべきデメリットと対策

耐震リフォームを住みながら行うことには多くのメリットがありますが、一方でデメリットや注意すべき点も存在します。

これらを事前に理解し、適切な対策を講じることが、リフォームを円滑に進める上で非常に重要です。

騒音・振動・ほこりの発生

工事である以上、騒音や振動、ほこりの発生は避けられません。

特に、壁を解体したり、電動工具を使用したりする際には、かなりの音が発生します。

在宅ワークをしている方や、日中ご自宅で過ごす時間が長い方にとっては、大きなストレスとなる可能性があります。

対策：

工程表の確認：事前に業者から詳細な工程表をもらい、特に大きな音が出る作業がいつ行われるのかを把握しておきましょう。その時間帯は外出する、耳栓を利用するなどの対策が取れます。
養生の徹底：工事しない部屋や家具には、ビニールシートなどで厳重に養生をしてもらい、ほこりの侵入を最小限に抑えてもらいましょう。
近隣への挨拶：工事が始まる前に、業者と一緒に近隣住民へ挨拶回りをしておくことが大切です。工事期間や連絡先を伝えておくことで、トラブルを未然に防ぐことができます。

生活スペースの制限

工事中は、作業している部屋やその周辺は立ち入ることができなくなり、生活動線が制限されます。

家具を別の部屋に移動させる必要も出てくるため、一時的に生活スペースが狭くなります。

対策：

工事のスケジュールに合わせて、生活空間のシミュレーションをしておくと良いでしょう。

「この期間はリビングが使えないから、食事はダイニングで」「寝室の工事中は、子供部屋で寝る」といったように、家族で事前に話し合っておくことで、スムーズに対応できます。

工事期間が長くなる可能性

住人が生活している中で作業を進めるため、安全やプライバシーへの配慮から、作業時間や曜日に制約が出ることがあります。

また、荷物の移動などに時間がかかることもあり、誰も住んでいない状態（空き家）でリフォームするのに比べて、全体の工期が長くなる傾向があります。

このデメリットを理解した上で、余裕を持ったスケジュールを組むことが重要です。

これらのデメリットは、信頼できる業者と密にコミュニケーションを取ることで、その多くが軽減可能です。

不安な点や要望は遠慮なく業者に伝え、一緒に対策を考えていく姿勢が、満足のいくリフォームにつながります。

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失敗しない耐震リフォームを住みながら進めるコツ

◆この章のポイント◆

工事中の騒音やほこりはどうする？
部分的な工事でも十分な効果は得られるか
事前の耐震診断の重要性
信頼できる業者選びのポイント
【まとめ】安心できる耐震リフォームを住みながら実現

工事中の騒音やほこりはどうする？

耐震リフォームを住みながら進める上で、多くの方が最も心配されるのが、工事中に発生する騒音やほこりの問題です。

日常生活への影響をゼロにすることは難しいですが、適切な対策と心構えで、そのストレスを大幅に軽減することは可能です。

業者との連携による対策

まず基本となるのが、施工業者との密なコミュニケーションです。

信頼できる業者であれば、施主の生活に配慮した対策を積極的に提案・実行してくれます。

養生の徹底：工事エリアと生活エリアを明確に区切り、ビニールシートやパネルで隙間なく覆ってもらう「養生」は最も重要な対策です。特に、ほこりは非常に細かい粒子で、わずかな隙間からも侵入します。ドアの隙間や換気扇などをしっかりと塞いでもらうよう、念入りにお願いしましょう。
清掃の徹底：一日の作業終了時に、作業場所周辺をきれいに清掃してもらうことも大切です。これにより、翌日に気持ちよく生活を始められます。
工程の工夫：音の出る作業を特定の時間帯に集中してもらうなど、工程を工夫してもらうことで、生活リズムへの影響を最小限にできます。在宅ワークの時間帯を避けてもらう、子供のお昼寝の時間を考慮してもらうなど、事前に相談してみましょう。

自分でできる対策

業者任せにするだけでなく、自分たちでも対策を講じることで、より快適に工事期間を乗り切ることができます。

例えば、工事中は使わない布製品（カーテン、カーペット、ソファなど）は、可能であれば別の部屋に移動させるか、大きなビニール袋で覆っておくと、ほこりの付着や掃除の手間を防げます。

また、工事の騒音が気になる時間帯には、ノイズキャンセリング機能付きのイヤホンを使ったり、図書館やカフェなどに一時的に避難したりするのも有効な手段です。

近隣への配慮を忘れずに

騒音や工事車両の出入りは、自分たちだけでなく近隣住民にも影響を与えます。

工事開始前に、業者と一緒に挨拶回りを行い、工事の概要と期間を説明しておくことが、良好なご近所関係を維持し、トラブルを避けるために不可欠です。

騒音やほこりの問題は、事前の準備とコミュニケーションで大きく改善できます。

不安な点は遠慮なく業者に伝え、協力して快適なリフォーム期間を過ごせるようにしましょう。

部分的な工事でも十分な効果は得られるか

「家全体を工事するのは大変そうだから、まずは気になる部分だけ補強したい」と考える方は少なくありません。

結論から言うと、部分的な耐震工事でも、建物の耐震性を向上させる効果は十分に期待できます。

ただし、そのためには「建物の弱点を的確に補強する」ことが絶対条件となります。

耐震性の「バランス」が重要

建物の耐震性を考える上で非常に重要なのが、「耐力壁のバランス」です。

地震の力は、建物全体に均等にかかるわけではありません。

建物の重心や形状によって、力が集中する場所が生まれます。

仮に、一階の一部分だけを過剰に強く補強してしまうと、地震の力が補強されていない弱い部分、例えば二階や他の壁に集中してしまい、かえって建物がねじれるように壊れてしまう危険性すらあります。

これを「偏心」と呼びます。

そのため、部分的な工事を行う場合でも、必ず専門家による耐震診断を受け、建物全体のバランスを考慮した上で、最も効果的な補強箇所を特定してもらう必要があります。

効果的な部分的工事の例

適切な診断に基づけば、以下のような部分的な工事でも大きな効果を発揮します。

1階部分の補強：特に1階に大きな開口部（窓やドア）が多い、あるいは壁が少ない間取りの場合、1階の壁を優先的に補強するだけでも、建物全体の安定性が大きく向上します。
屋根の軽量化：前述の通り、重い屋根を軽いものに葺き替える工事は、建物上部の重量を減らし、地震時の揺れを大幅に軽減する効果があります。これは他の部分がそのままでも効果の高い工事の一つです。
基礎の補強：建物全体の土台である基礎に問題がある場合は、他の壁をいくら補強しても効果は半減してしまいます。基礎のひび割れ補修や無筋コンクリート基礎の補強は、優先度の高い工事と言えるでしょう。

部分的な工事は、予算を抑えつつ、住みながらでも実施しやすいというメリットがあります。

しかし、その効果を最大化するためには、自己判断で工事箇所を決めるのではなく、必ず耐震診断の結果に基づいた専門家の提案に従うことが不可欠です。

まずは耐震診断で家の弱点を正確に把握し、どこから手をつけるのが最もコストパフォーマンスが高いのか、専門家と相談することから始めましょう。

事前の耐震診断の重要性

これまでも繰り返し触れてきましたが、耐震リフォームを成功させるためには「事前の耐震診断」がすべての土台であり、最も重要な工程であると言っても過言ではありません。

耐震診断とは、いわば「建物の健康診断」です。

人間の健康診断が、病気の早期発見や適切な治療方針の決定に役立つのと同じように、耐震診断は、建物のどこが弱いのか、どの程度の地震に耐えられるのかを科学的な根拠に基づいて明らかにします。

なぜ耐震診断が必要なのか？

もし耐震診断を行わずに、ただやみくもに壁を補強したとします。

それは、レントゲンも見ずに手術をするようなものです。

本当の弱点は基礎にあったのかもしれませんし、壁の配置バランスが悪かったのかもしれません。

的確な診断がなければ、せっかく費用と時間をかけてリフォームをしても、十分な効果が得られないばかりか、前述したようにかえって危険な状態を招く可能性すらあります。

耐震診断を行うことで、客観的な数値（評点）で建物の耐震性能を把握し、最も費用対効果の高い補強計画を立てることが可能になります。

耐震診断の流れ

一般的に、木造住宅の耐震診断は以下のような流れで行われます。

現地調査：専門の診断士がご自宅を訪問します。図面と照らし合わせながら、基礎の状態、壁の配置や量、筋交いの有無、建材の劣化状況などを目視で確認します。場合によっては、天井裏や床下にも入って調査します。
計算・評価：現地調査で得られたデータを基に、専門のソフトウェアなどを用いて建物の耐震性能を計算し、評点を算出します。評点は一般的に以下のように判断されます。
- 評点1.0以上：一応倒壊しない
- 評点0.7～1.0未満：倒壊する可能性がある
- 評点0.7未満：倒壊する可能性が高い
報告・提案：診断結果をまとめた報告書が作成され、建物の現状と問題点が説明されます。その上で、評点を1.0以上に引き上げるための具体的な補強プランと、概算の費用が提案されます。